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エムズコミュニケイト 佐藤 信二
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こんにちは。CRM/ポイントサービスコンサルティングのエムズコミュニケイト（2018年4月に大日本印刷グループよりMBO致しました）が運営するポイントマーケティングラボ編集部です。
こちらのサイト、ポイントマーケティングラボでは、企業・事業会社のマーケティング・販売促進の担当者・事業責任者の方々に向けて、ポイント制度の導入やCRMのノウハウについて、プロの視点から惜しみなく情報を発信して参ります。
是非ご参考にしていただければ幸いです。
アプリを使った集客は、現代のデジタル時代のビジネス成功に欠かせません。
ユーザーの獲得や集客、エンゲージメントを高めるための具体的な戦略と、アプリを活用したマーケティング施策を行う際のメリットとデメリットを解説していきます！
アプリを活用してビジネスマーケティングを成功させる方法
スマートフォンの普及が進み、特に10代から60代まで幅広い世代に利用されるようになりました。
企業はこのトレンドを無視できず、アプリを使った集客が重要視されています。
アプリによる集客は多くのメリットがありながら、デメリットや注意点も存在します。今回は、アプリ集客の利点と課題、そして具体的な手法について、専門家が詳しくご紹介します。
アプリを活用したマーケティング：メリット
【アプリを活用したビジネス：消費者側のメリット】
- 登録がしやすい
アプリの利用登録や会員登録がしやすいことは、消費者にとって大きなメリットです。
実店舗での登録は手間がかかりますが、アプリならダウンロード後すぐに簡単に登録できるため、消費者はすぐに情報を得やすくなります。登録のハードルが低いことは、利用率の向上にもつながります。 - お得なクーポンが簡単にGETできる
顧客にとって一番のメリットはこれでしょう。
アプリをダウンロードすれば、クーポンがすぐに表示され、印刷なしで実店舗で利用できます。この手軽さが、アプリの起動率とクーポン利用率を高め、顧客と企業の双方にメリットをもたらします。 - よく行くお店の情報を効率的に集められる
クーポンだけでなく、店舗の在庫状況や限定セール情報も顧客にとって重要です。
アプリを利用すれば、来店前に在庫確認ができ、「欲しい商品が行ったらなかった！」という残念な思いを避けられます。また、プッシュ通知で限定セール情報などを受け取ることができ、お得に店舗を利用することができます。
【アプリを活用したビジネス：企業側のメリット】
- 情報更新がしやすい
企業側の情報の更新が簡単にできるのが大きな利点です。そのうえ、顧客側に気負いさせないコミュニケーションが可能です。
一方、ハガキDMは送信頻度が限られ、過度に送ると顧客に不快感を与える可能性があります。メルマガも読まれにくく、開封率が低下することがあります。 - 効果測定がしやすい
デジタルで顧客管理を行えることは、顧客からの反応を効果測定しやすいということでもあります。
メルマガにも同様のことが言えますが、アプリ上での顧客データとの紐付けも容易なことや、顧客の特性に分けて情報を配信しやすいのは、企業にとっては利便性が高いでしょう。 - コストパフォーマンスが良い
一度アプリを導入してしまえば、集客のために情報を配信する費用はほぼ掛かりません。そういったコストパフォーマンスの良さも企業としては大きなメリットとなりますね。
アプリを活用したマーケティング：メリット
- 競合がひしめいていて、乱立している
スマホの利用率が高まる中で、多くの企業がアプリマーケティングに取り組んでおり、競合が激化しています。消費者はスマホの容量を節約するため、必要なアプリだけを選ぶ傾向があります。
企業はこの「必要なアプリ群」にどのように組み込むかが鍵です。 - アンインストールされやすい
登録やダウンロードのハードルが低いというメリットは、時には反対のことも言えるでしょう。
頻繁にプッシュ通知が届きすぎると、プッシュ通知が多すぎると煩わしく感じられ、アンインストールされやすくなります。企業本位の一方通行のコミュニケーションは避け、顧客にとって有益な情報を提供することが重要です。 - ダウンロードしてもらうための手段を考える
競合が多いため、アプリのダウンロード促進は困難です。
App StoreのランキングやCM広告、SNSやWeb広告、口コミなど、さまざまな手段が考えられます。特に口コミやSNSを活用し、自然流入を促すことが効果的です。LINEやTwitterを使ったコンテンツ広告も有力な手法とされています。
ある調査によると、消費者がスマホアプリをダウンロードするきっかけの第一位が「アプリストアのランキング」だそうです。そうは言っても、簡単に上げられるものではないかもしれません。
アプリを用いてマーケティングを行う具体的な手法
- 来店ポイントアプリを導入する
楽天の参入により、「来店ポイントアプリ」は勢いを増していると言っても良いでしょう。
この「来店ポイントアプリ」の仕組みとしては、顧客はその店舗で購入はせずとも、来店するだけでポイントが獲得できるアプリです。楽天チェックやスマポ、ショップリエがそれに該当します。
顧客側のメリットとしては、当然タダで目当てのポイントがもらえるのでお得感を得ることが可能です。では、それに対して企業側のメリットは何でしょうか？運営側企業と加盟側企業によって、目的や狙いは異なります。
運営側（例: 楽天）: マーケットの拡大とブランディングを図り、ネットとリアルの両方で接点を持つことを目指します。
加盟店企業: 店舗への来店促進のきっかけを提供し、今まで縁のなかった顧客層を引き込むチャンスがあります。ターゲット層を絞って来店促進ができ、「ポイントハンター（※）」対策も可能です
※ポイントハンター：ポイントや特典を目的に店舗やサービスを利用する顧客のこと。実際の購入意欲が低く、特典だけを狙って来店することが多い。 - 自社アプリを導入する
自社アプリを導入する手段もあります。
有名どころで言えば、アパレルメーカー「ユナイテッドアローズ」、良質な雑貨が売りの無印良品のMUJI passport、そして大手スーパーチェーンのイトーヨーカドーも自社アプリを持っています。
まとめ
アプリで集客するには、いくつか手法が考えられますが、重要なのは、アプリを構築する、あるいは導入するよりも、どうやってアプリに流入させるか、という課題があるでしょう。
その面で言えば、楽天などの運営企業が居れば、流入面のサポートがあるから心強いでしょう。
自社アプリはそういった部分も、自社で考慮する必要がありますが、その反面自由度があるので、自社に合ったアプリの機能を顧客に提供することが可能です。
予算感や目的などを合わせて検討すると良いでしょう。
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